JPMorgan Chaseによると、アナリストのZahin Ovが率いるストラテジストチームは最近、S&P 500指数のリターンが、国際株式と比べて2026年後半には弱まる見通しであると警告した。そのため、前半の好調なパフォーマンスを再現する可能性は低いという。同行は主な逆風として4つ挙げた。1つ目は、ヘッジファンドや海外投資家が従来の国債購入者に取って代わることで、市場の脆弱性が高まり、ボラティリティが生まれていること。2つ目は、インフレが続き、高い金利が株式のバリュエーションを圧迫していること。3つ目は、個人投資家の参加が高水準で、マーケットが急に調整した場合に下振れリスクが増幅されること。4つ目は、人工知能による職の置き換え（job displacement）が労働市場の安定性を損ねていることだ。
JPMorganは、株式リスクプレミアムが金融危機後の最低水準まで低下しており、債券利回りが上昇してもそれが株価を大きく圧迫しない限り、上振れの余地は限られていると指摘した。同レポートでは、株式の資産が現在、米国の家計の総資産の3分の1を占めていること（歴史的な高水準）を強調しており、市場が調整すれば、過去よりも消費支出の縮小が一段と大きくなる可能性があるとしている。
